株の暴落はいつ？なぜ起きるのか？どう対策すればよいのかを完全解説！

2021年10月5日に更新。

上記のように「株の暴落が心配で何か対策をしておきたい人」に向けて書いています。

コロナ暴落から始まった各国の金融緩和ですが、テーパリング（段階的縮小）が懸念され幅広い銘柄で売り圧力が強まっています。

私は現在約1200万円ほど株式運用をしており、リスク管理にも人一倍気を使ってきました。
コロナの暴落も乗り切り、逆にそこからの上昇相場で大きく資産を増やすことができました。

そこで今回は株式暴落で資産を失わないために、私の経験を踏まえて今何をすべきか話したいと思います。

現在の株価はなぜ暴落の危機にあるのか

まず現在の株価がなぜそれほどまでに割高で暴落の危機にあると言われているのか解説します。

バフェット指数が物語る株価の割高感

現在の株価が割高かどうかを示す指数に「バフェット指数」というものがあります。
算出方法は株式の時価総額をGDPで割ることで計算できます。
GDPよりも株式の時価総額が大きければ指数は1を上回り、バフェット指数が大きいほど割高であることを示します。
逆に指数が1を下回って、小さいほど株価が割安であることを示します。

現在のバフェット指数は2.5を軽く突破しています。
1990年から現在まででこの2.5という水準を突破したのは2000年だけで、このときはドットコムバブルがはじけて相場が50%以上も暴落しています。

つまり、現在の株価水準は非常に高くいつこのレベルの暴落が起きてもおかしくないのです。

長期金利への懸念

2020年のコロナ暴落を受けて、各国の政府は一斉に金融緩和によって低金利へ誘導し株式の下支えを実施しました。
低金利下では高PERが容認されるため、グロース株、とりわけハイテク株が躍進しました。

しかしこれは逆に、利上げ観測が強まると株価をけん引してきたグロース株が急落するリスクをはらんでいます。
現在米国では物価指数が上昇しており、インフレへの懸念から投資家の間では早期に金利の引き上げがあるのではないかという懸念が強まっています。

もし株の暴落が来たらどれくらい下がるのか（株価・期間）

続いて、もし株の暴落が起きたらどれくらいの価格下がるのか、そして下落はどれくらいの期間続くのかということを解説します。

上図は、S&P500種指数の1990年～2020年までの株価推移です。
この間S&P500は幾度となく暴落を経験してきました。

1990年：293.74ポイントから91.18ポイントまで約70%下落
1929年：469.96ポイントから91.10ポイントまで約80%下落
1970年：779.26ポイントから291.46ポイントまで約65%下落
2000年：2232.94ポイントからポイントから924.58ポイントまで約59%下落

いずれもすさまじい下落です。
ここで恐ろしいのは暴落が始まる時点までの強気相場を全て無かったことにしてしまっている点です。

そして暴落前の高値に戻るには20年近くかかる可能性があります。

それが今後20年間回復しないとしたら耐えられますか？

現在のS&P500種指数の高値は4200ポイント程度。ここまでの強気相場がどこから始まったかは難しいですが、仮に2010年ごろとすると約50%暴落して2000ポイントまで下がる可能性があります。

不安ですよね。
この記事では株価低迷があってもFIRE達成のためにできる対策を説明しているので、ぜひ最後までご覧ください。

セクター別の危険度

次に各セクターごとの危険度を記載します。
★の数が多いほど暴落時に大きなダメージを受けやすい資産であることを意味します。

米国グロース株

危険度　★★★★

テーパリングのダメージを最も受けるのがこのセクターで、危険度は相当高いです。
該当する銘柄はQQQ、TECL等です。

これらの銘柄はもともとPERが高く割高銘柄と呼ばれていました。
それでも低金利下では高PERが容認される傾向にあり、これまで株高を演じてきましたが、金利が高くなると真っ先に売られる傾向があります。

米FRBは2023年までは金融緩和を維持すると言っていますから、このセクターを保有している方は今のうちにある程度売却しておくことをお勧めします。

米国バリュー株・高配当株

危険度　★★★

テーパリングのダメージはグロースよりは少ないものの、グロース銘柄が暴落した際に引きずられて下落する可能性が高いです。

そしてコロナ暴落時にもそうでしたが、このセクターは暴落から回復するまでに非常に時間がかかります。
しかし金融銘柄や生活必需品等、テーパリングに強い銘柄であればリスクヘッジとして保有しておいても良いかもしれません。

新興国株

危険度　★★★★

意外とグロース株と同じかそれ以上に危険なセクターだと思います。
なぜなら、米国で利上げが始まると新興国も金利を上げざるを得ないからです。

新興国は自国だけでは経済を回す通貨を用意できないため、金利を上げて海外から資金を呼び込む必要があります。
米国が金利を引き上げると、そのままでは金利を求めて自国から米国へ通貨が流出してしまうので、利上げ追従しなければなりません。

一方、中国を除いた新興国のコロナでのダメージはすさまじく先進国より復旧が遅れています。
そんな状態で利上げをしたらどうなるか。

これから復旧というときに企業がお金を借りれなくなってしまいます。
従って新興国では利上げによって経済が停滞し暴落が発生する可能性が高いです。

日本株

危険度　★★

財務健全な銘柄が多いとされる日本株ですが、暴落時にはノーダメージではいられません。
特に暴落で危機感が高まっているときは、安全資産である円買いが進むので円高に誘導されます。

そうなると輸出企業の業績は悪化し、株価も大きく下がることが予想できます。

しかし2021年10月5日現在、円安側に触れていることから株価は堅調に推移する可能性も出てきています。

債券

危険度　★★★

現在債権は2つの危険にさらされていると思います。

1つめはインフレ懸念からの国債金利の上昇、つまりは債券価格の下落です。
2つめはバイデン政権が巨額のインフラ事業を計画していることです。

これにより大規模な財源確保が必要ですが、まだはっきりと財源が明示されていません。
その候補としてあるのが国債の増発です。

国債が増発されると需給関係から国際価格は下落する傾向があります。
従って、暴落に強い債権と言えど今回の局面では危険度は高いです。

コモディティ

金

危険度　★

ここで今回の主役登場です。
ハッキリ言って、今唯一買い増せる資産があるとすれば金以外ありません。

普通のコモディティであれば株等と同様に下落しますが、金には最も安全な通貨としての側面があるため暴落にも大変強いのです。

通貨の強さで言うと、新興国通貨＜ドル、円、スイスフラン＜＜金　といった感じです。

従って暴落時には安全資産を求めて最終的には金価格が上昇します。
コロナ時も一時的に株に日引きずられて下落しましたが、すぐに上昇に転じました。

これからの金の具体的な投資方法は以下の通りです。
まずインフレ懸念が発生している局面（まさに今）に買いを入れ、値上がりを享受します。

よく暴落までは現金を保有しておけば良いのでは？という疑問がわきますが、そのインフレがいつ落ち着くか分からない状況で現金を持っておくと実質的に価値が目減りすることになります。
日本では海外に比べてインフレ率は高くないので気づかないかもしれませんが、食材の量が減っていたり、実質的にインフレは進行しています。

そして暴落が来たら、保有している金を売って安くなった株を大量に購入するのです。
そうすることでインフレによる値上がり益と暴落後の株価回復の両方で大きく資産を増やすことができます。

金は現物でもよいですが、ETFを活用することをお勧めします。
暴落時に流動性がないと意味がないですからね。

その他コモディティ（銀・プラチナ・銅・原油）

危険度　★★

銀・プラチナ・銅はインフレ局面で上昇する点では金と同じですが、景気に左右される点が金と異なります。
コロナから回復して経済の需要が回復しつつある現在、これらの資産は上昇を見せています。

今回の局面はコロナ禍で各社が生産量や生産設備への投資を控えてきた中での需要回復なので、需給関係の
バランスが崩壊（供給が少ない）しインフレに拍車がかかっています。

しかし企業の生産が追い付いてくるとこのインフレは終息することが予想されるので、
調整局面がやってくると思います。

暴落に備えてどう対策したらよいのか

暴落に備えていまできる対策は以下の2点だと考えています。

・金を保有する
・ドルコスト平均法を実施する

ひとつずつ解説していきます。

金を保有しておく

上記で解説したように、今のうちに金を買うことが賢明と考えます。

この1年で株式にはかなりの含み益が出ていると思います。
それらの資産を一部金に換えておきましょう。
金はインフレ局面でも上昇するので、機会損失にはならないはずです。

ドルコスト平均法がリスクヘッジになる

ドルコスト平均法とは、定期的に一定額分、銘柄を購入していくことです。
この方法が株価の長期低迷に対する有効な対策となります。

ここで簡単な試算をしてみます。
2000万円を元手に一括投資をした場合と、毎年ドルコスト平均法で積み立て投資をした場合の比較です。

一括投資の場合

2000万円をS&P500に一括投資して、すぐに暴落が始まり10年かけて指数が半分になって全回復するのは投資してから20年後というケースを想定してみましょう。
グラフでは青色の線になります。

ドルコスト平均法の場合

それに対し、毎年100万円ずつ投資して20年間で総額2000万円を積み立てたのがオレンジ色のグラフです。
こちらは暴落期間である10年後までは完全に元本割れしていますが、指数の回復とともに驚異的な回復をみせます。
そして20年後は投資元本2000万円に対して3000万円弱まで資産を増やすことができています。

一括投資した時とは雲泥の差ですね。


しかし元本割れから脱出できるのは、当たり前ですが暴落局面が終了してからなので、いずれにせよ相当我慢の時期があります。

暴落した後はどう対策すれば良いのか

暴落したら株を買い向かいます。
その資金は既に記載した通り、金の売却から得られます。

ではどういった銘柄を買えばよいかというと、ズバリ高配当銘柄です。
当然ですが暴落時は高配当銘柄の配当利回りがさらに増加します。
高配当銘柄はどの銘柄よりも購入タイミングが重要になります。

基準価額自体はそれほど成長しない(横這いもあり得る)ので、まあまあ高値で掴んでしまうと思ったように資産が増えていきません。
逆に暴落時に仕込めれば年間まとまった配当金がゲットできます。

具体的なETFは

・VYM
・VIG

あたりがオススメとなります。
特にVIGは今でこそそこまで配当利回りは高くないですが、年々その利回りは高くなっている他、S&P500に匹敵するキャピタルゲインも期待できます。

日本株で高配当銘柄を探したい場合は、こちらの記事をご覧ください。

まとめ：株の暴落はいつ、なぜ起こるのか？その対策について

今回は株の暴落に備えて今やっておくべき対策と、いざ暴落が来たらどうすればよいかということをお伝えしました。

暴落は怖いですが、必ずいつかはくるものと思って対策することで逆にチャンスに変えることができます。
ぜひ今のうちに準備を進めてみて下さい。